2012年09月19日

株式指数などを算出・公表する会社

FTSE社

FTSE社は、ロンドン証券取引所とフィナンシャル・タイムズ社が共同で出資した指数の算出を専門に行なう会社です。
FTSE社は、ロンドン証券取引所の株価指数以外にも、FTSEのブランド名で、世界中の株価指数、債券指数、代替資産クラス指数を含め12万を超える指数を算出しています。
日本では、日興アセットマネジメントの運用する上場インデックスファンド FTSE日本グリーンチップ35が、FTSE社の算出する環境関連分野で日本を代表する35銘柄で構成された「FTSE日本グリーンチップ35」を採用しています。


MSCI BARRA

MSCI BARRA社は、米国を本拠地とする世界的な金融グループであるモルガン・スタンレーの関連企業で、世界中の指数を算出しています。
同社の指数は「MSCI」のブランド名で世界的に有名です。
同社のホームページによると、12万以上の株式及びREITに関する指数を日々算出しているということです。


ラッセル・インベストメント

ラッセル・インベストメントは、2008年12月末現在、世界46カ国で年金、金融機関および個人投資家などを対象に総合的な資産運用サービスを提供しています。
同社は、Russell 1000、Russell 2000、Russell 3000等の米国を代表する株価指数を算出しています。
また、日本の株式についても、野村証券金融工学研究センターと共同で、Russell/Nomura 日本株インデックスを開発・算出しています。
大阪証券取引所に上場している「ラッセル野村小型コア・インデックス連動型上場投資信託(1312)」は、Russell/Nomura 日本株インデックスの中のRussell/Nomura Small Cap Core インデックスへの連動を目指すETFです。


ダウジョーンズ

ダウジョーンズ社は、米国の経済新聞ウォールストリート・ジャーナル紙を発行している新聞社で、世界的に有名な米国株価指数のダウ工業株平均を算出しています。
同指数は世界初の株価指数と言われており、米国株式市場の代名詞とも言える存在です。
同社は、株価指数だけでなく、債券指数、ヘッジファンド指数、商品指数など13万を超える指数を算出・公表しています。
商品指数については、Dow Jones-AIG Commodity のブランド名で知られてきましたが、2009年5月6日に、UBS証券がAIGから商品事業部門を買収したことにより、指数の名称もDow Jones-UBS Commodityに変更されました。
日本で販売されている商品を投資対象とするインデックスファンドの多くが、Dow Jones-UBS Commodity Indexをベンチマークに採用しています。


日本経済新聞社

日本経済新聞社は日経平均株価や日経300指数、日経500指数、日経ジャスダック平均などの株価指数を日々算出・公表しています。


スタンダード・アンド・プアーズ社

スタンダード・アンド・プアーズ社は、米国を本拠地とする世界的な格付機関として有名ですが、米国をはじめとして世界中の株価指数の算出を行なっています。
日本については、S&P日本新興株100指数を算出しており、日興アセットマネジメントが、同指数をベンチマークとするETF「上場インデックスファンドS&P日本新興株100」を運用しています。
同社は多くの債券指数も算出しています。


野村証券金融工学研究センター

野村証券金融工学研究センターは、日本の債券市場の代表的な指数のNOMURA BPIを算出しています。
また、ラッセル・インベストメントと共同で、日本の株価指数も数多く算出しています。


シティグループ

シティグループは米国を本拠地とする世界的な金融グループで、債券を中心に様々な指数を算出しています。
日本で運用されている多くの外国債券に投資するタイプの投資信託が同社の算出するシティグループ世界国債インデックスや世界BIG債券インデックスをベンチマークとしています。


メリルリンチ

メリルリンチは、米国を本拠地とする世界的な金融サービスグループです。
同社は、2009年7月末現在、債券指数を中心に5000を超える指数を日々算出しています。
また、2008年からは世界の二酸化炭素排出権市場に連動する指数the MLCX Global CO2 Emissions Indexの算出を開始しました。


JP モルガン・チェース・アンド・カンパニー

JPモルガン・チェース・アンド・カンパニーは、世界60カ国以上に営業拠点を持ち、総資産約2.0兆ドルを有する世界有数の金融サービス会社です。
同社グループのJPモルガン・グローバル・インデックス・リサーチ・グループは、新興諸国債券、国債、社債などを中心に様々な指数を算出しています。


CRB(Commodity Research Bureau)

Commodity Research Bureau は、米国を代表する商品価格指数の算出会社で、1934年以来商品価格指数を算出しています。
同社の算出するCRB指数は、金融市場では商品物価指数の代名詞となっています。
日本でも購入できる外国ETFのLyxor ETF Commodities CRBは、Reuter/Jeffery CRB Indexを連動の対象としています。


posted by sadf at 00:19| 投資 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2012年04月05日

投資信託の選び方

投資信託の選び方としては、投資目的に応じ、保有期間を決め、そして購入商品が決まるといった流れになることが多いと思います。

投資信託にはいろいろな種類の投資信託があり、選び方の重要なことは、まず「投資目的をはっきりさせる」ことです。
「投資目的」によって「保有期間」が決まり、それによって購入する投資信託が変わってくるからです。
日本の投資家は「特別の目的を決めずに余裕資金を運用する」という意識で投資信託を購入した人が多いという結果がでています。
はっきり目的を決めない傾向は投資信託の購入に限ったことではなく、一般的に日本人の貯蓄目的は漠然としていることが多いようです。
一方、アメリカの投資信託購入目的は「老後資金」として投資信託を購入している人が圧倒的に多く、次いで子供の「教育資金」という順番のようです。

アメリカ人のように、投資目的をはっきりさせると、保有期間のめどが決まり、それによって資産の効率的運用が可能になります。
たとえば、30代の人が「老後にそなえて」投資するなら30年ぐらい保有できることになり、「短期的な変動リスクはあっても長期的には高リターンが期待できる株式ファンド」で積極的に運用するという選択が可能になる訳です。
一方「不時の出費にそなえる」資金は、すぐに引き出せるMMFやMRFなどに置いておくことが考えられます。

これに対して目的が特になく、単に余裕資金運用ということだと、期間をはっきり決められないので、何となく安全商品に資金を寝かせてしまったり、リスクなどをあまり考えずにハイリスクな投資信託を購入してしまったりと運用効率が上がらないという結果を招くことにもなります。

まず「不時に備えるおカネ」「住宅資金」「教育資金」「老後資金」など目的別に資金を分け、それぞれの資金を使う時までの「運用期間」のめどをたて、その運用期間に適した投資信託を選ぶという方法により、資金の運用効率を上げられるということを期待できます。


posted by sadf at 23:10| 投資 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2011年06月16日

投資信託のリターン

投資信託のリターンには、大きくは2つあります。
リターンのひとつは、基準価額が上がることによる値上がり益、もうひとつのリターンは分配金です。
基準価額とは、1口あたりの投資信託の価値(値段)です。
投資信託の運用が好調で基準価額が上がっている時点で解約や売却することによって値上がり益のリターンを手にする事ができます。
もうひとつのリターンである分配金は、株式で言えば配当にあたるものです。
持分(口数)に応じて受け取れる利益です。
投資信託の商品によって分配方法、分配金の金額、分配される時期などは異なります。
また、分配金がない投資信託もあります。
分配金が自動的に再投資される投資信託もあります。
MMFなどは分配金が自動的に再投資される投資信託になります。



posted by sadf at 21:38| 投資 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする
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